為替介入効果
- 為替相場は戦場だ
- 円安に対する効果
- 円高はいつまで続く？
- さみだれしき介入
- 覆面介入
その他
サブプライム問題
サブプライムローンとはアメリカの金融機関が所得の低い人や過去に返済を滞らせたことのある人など信用力の低い人に比較的高利ながら審査基準を緩和することで貸し出す住宅ローンのことです。このサブプライムローンは小口証券化され金融商品として世界中の投資家に販売されました。
アメリカでは2003年後半以降の住宅ブームにより住宅価格の上昇が続きサブプライムローンの借り手は上昇分を担保として金利の安いローンへの借り換えが可能だったのですが、それも頭打ちになり借り換えが出来なくなりました。
サブプライムローンの場合は借入時期が長くなればなるほど金利が高くなるシステムだったので、延滞や差し押さえが増え、不良債権化するケースが急増してしまいました。その結果アメリカの大手住宅ローン会社が経営難に陥り、サブプライムに投資していた投資家は損失を被ることになってしまい、リスクの高い株式を売却してより安全な国債を買うなどの動きが加速し、結果として連鎖株安が世界中の市場を駆け巡ることになります。
その後、アメリカの大手格付け機関がサブプライムに関する住宅ローン担保証券の格下げを発表すると、株式市場は再び大きく動揺します。同じ年の8月9日にはフランスの大手銀行BNPパリバが1部ファンドを凍結。これをきっかけに欧州市場では大幅な株安が発生しそれがアメリカや日本にも飛び火することになり更に世界の株式市場は大荒れすることになります。これをサブプライム問題やサブプライムショックと呼びます。
これら一連のサブプライム問題による余波に高い危機感を持ったアメリカ、日本、ヨーロッパの中央銀行は2001年9月以来となる協調介入を実施、合計で40兆円を超える大量資金を短期金融市場に緊急供給し、世界的な信用不安の沈静化を試みました。
これにより一旦、世界株式市場は安定したかに見えましたが、アメリカではダウ平均株価が4ヶ月ぶりに13000ドル割れを起こし、東京株式市場でも1年ぶりに株価最安値が更新されるなど、株式市場の不安定な状態が続くことになります。
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